再び日本の林業と木材を考える

村おこし、地域づくり、

地場産業を担う林業と木材を第一次産業を衰退させた戦後
山村振興の全てを林業に託することはできませんが、林業の復興がその大きな役割を担っていることは間違いありません。
戦後の高度成長とともに衰退させられてきたのが林業や農業、水産業を中心とする第一次産業（直接自然に働きかける産業）です。
商工業と科学技術の発展がもてはやされ、産業構造がどんどん変わる陰で、優遇措置がとられているようでありながら、第一次産業は人手不足や採算難、大型化、機械化の波に襲われ、衰退への道を歩まされました。
この第一次産業こそが国民生活を支える土台であり、地場産業の根幹をなすものですが、この第一次産業が衰退・荒廃すれば、国民生活が維持できなくなるはずです。
ところが、それを国民に感じさせないで遂行するためにとられた政策が、輸入依存化と産業構造改変による大企業育成策でした。
食糧全体の輸入率が60％以上で穀物では70％を超えています。
胃袋が穀物メジャーに基本的に支配されいる国は日本をおいては見当たらないほどこれは凄まじい数字で、食糧自給率が70％を下回った国々は、国全体が飢餓から餓死へ向かっていることは、世界の国々を見れば一目瞭然です。
日本はそれをはるかに下回っているということは、大変なことなのですが、これほどまでに自国の第一次産業をダメにしながら、豊かさを享受しているということは、異常としか言いようがありません。
エネルギー自給率に及んでは、僅か、3％程度という驚くべき低さですが、木材もまた20％以下の自給率です。
年間約1億千万立方ｍのパルプ用等を含むすべての需要量の内、約9千万立方ｍ近くは輸入材で、その大半はアメリカ材です。
外国の資源を荒らしているとの批判もありますが、特にアメリカとの関係は貿易収支の関係で、日本からの大量の輸出の見返りとして木材を買わされ、それがアメリカの経済とメジャーの利益を支える条件とされているのです。
アメリカ最大の木材企業が日本へ来た時、木材はバイオの技術もあって数10年で太くなるアメリカの材を買って日本の山は観光用でいいではないかと言ったことがありますが、アメリカの利益のために輸入材を増やし、日本の林業を衰退させてきた事実を知っておくことが必要です。
第一次産業がことごとく衰退し、荒廃してきたのは、いずれもこのような輸出入との関係があるのですが、産地国の資源問題から見ても、日本の産業の復興の必要性から見ても、このような輸入依存の仕組みを、根本から見直すべきときに来ているのです。

山村・林業復興の柱は木の家づくり
日本の木を使うというのは、単純なナショナリズムからではなく、民族的自立の前提条件である自給自足と貿易の相互互恵の考えからしても必要であり、日本経済再建の土台づくりからしても必要なことです。
では、日本の木を使うためにはどうすればよいのかが問題になります。
現状を見れば、大手ハウスメーカーや建材メーカーの使用する木材のほとんどが輸入材です。
メーカーの直輸入も多いのですが、木材業を経由する木材も、そのほとんどが輸入材です。
ハウスメーカーに家づくりを依存している限り、日本の木を使うようにならないのは明らかです。
木材は、あらゆるシーンに使われますが、その主流となるのはやはり家づくりです。
新設住宅着工の大部分をハウスメーカーが占めていると思われがちですが、実際は平成11年の累計で、総数百21 万五千戸の内、木造住宅が56 万6千戸（46.6％）です。
この木造住宅の中での２×４住宅が7万6千戸、プレハブ住宅が18万6千戸で、在来軸組住宅が30万4千戸となっています。
在来軸組の中にはハウスメーカー住宅も含まれていますが、総数の4分の1が在来軸組工法ですから、決して少なくはないのです。
またこれだけの需要があったということですし、この需要はまだ伸びる可能性をいっぱい持っています。
これを、いかに地場の家づくりとして定着させるかが、日本の木を使った家づくりを推進するカギとなっているのです。
それこそが、日本の林業を復興する最良の道であることを共通の認識に広げることが大切です。
山村の振興と林業の復興は、税制措置を含む行政の財政的援助、政策的支援が必要なことは言うまでもありませんが、それを待ってすすむものではありませんし、10年、20年後という悠長に構えているわけにはいきません。
環境問題が危機的状況にあることや、山村の荒廃、人工林の伐期などを考えれば、早急な対応が必要となっています。
その対応の最も有効で、即効性のあるものが地場に根づいた家づくりです。
近隣の杉や檜を中心とする木を使った家づくりを、日本の家づくりの中心に据えることこそが、山村と林業を活性化する道であり、それが、日本らしい木の文化を復興させる道となるものです。
杉材を生かした家づくりについては前号（第10号）でも触れていますが、本号でも埼玉・さきおう住宅研究社や福岡・アサヒ工務店による杉角材を1000～1500本を使った家づくりなども大いに学べるものと言えるでしょう。

木のネットワーク化で林業と結ぶ家づくり
　本誌第10号の読み人の交流の場の「これは大変だ！」で静岡住研の青山光成さんも触れられているように、ハウスメーカーが育成されて、国中に同じような家を売りまくる国というのは日本にだけ見られる風景です。
西洋ではビルダーと呼ばれますが、地域の中小ビルダーが、その地域の気候風土と風俗に合った家づくりをしています。
日本もかつてはそうでした。
メーカーと言われる存在が出てきたのは、戦後の昭和30 年代からですし、企業的な工務店が組織されたのも主に戦後です。
それまでは、棟梁を中心にした大工さんが各地にいて、家づくりを担っていました。
その大工さんが木材業を兼ねているか、木材屋さんと連携している場合が主でした。
しかも、かつては、木材流通もそれほど発達していなかったこともあり、ほとんどの地場の木材が使われていましたので、林業と結びついた家づくりが定着していたのです。
今は、流通が発達し、市売りもすすんでいますので、単純に地元材ということにはならない面もありますが、産地の市場であれば、その地の材が主力になっていますから、市場の活用方法を考えることも大切になっています。
しかし、それ以上に求められているのが、山元から始まる家づくりのネットワーク化です。
本誌でも紹介した第３号の大阪・ＫＪ・ＷＯＲＫＳ、第５号の三河・森援舎・杉生グループ、第７号の千葉・さんむフォレスト、千葉・山武・杉の木ネット、第９号の埼玉住まいの会、第10号の高知・ドライウッド土佐会、そして本号の岡山・住まいの会などはその代表例とも言えるものですし、各地で規模の大小を問わず、こんな動きが広がっています。
山元から始まる木のネットワーク化による家づくりがすすんでいる理由は、第1に、地元の木材を使うことで、地域の気候風土に最も耐えられる家がつくれ、材料への親近感が生まれることにもなります。
第2に、流通と価格の不透明さを解消できて、安心して必要な材を手当てし、木材をたくさん使った健康的な家づくりができることです。
第3に、地元の林業を勇気づけ活性化することにつなげられることです。
同時に、木のネットワーク化をすることで、施主や一般の人たちが山へ行き、木と接したり、選んだりすることで、みずから家づくりに参加するワークショップ型の家づくりがはじまっていることにあります。
木材業界こそが木材の供給責任
使用する木材を地元材でというのは、その地の気候風土に最も適しているからで、木材だけでなく、食べ物についても、水についても同じことが言えるのは昔から知られていることです。
しかし、日本が木の国だと言っても、近くに出材できる山がなかったり、入手できない材もあるわけですから、こうでなければならないと決めつけるのではなく、主体は地元の材、地元になければ近隣から、近隣になければ良く似た気候の地から、と範囲を広げても良いでしょう。
もう少し範囲を広げれば裏日本と表日本とで考えてもいいでしょうし、更に広げれば国産材と考えてもいいと思います。
また外国産材でも、日本の木と大差のないものもありますから、多少は大目に見てもいいのではないでしょうか。
ただ、これは、使用する材の選定についてのみのことですから、地元の材を使うことの利点は先にあげた通り、親近感や安心と信頼を呼び、林業と地場産業の振興につながり、住む人が山から家づくりまでの行動と仕事に参画することにつながることにあるのですから、地元の木をこれからの家づくりの中心に据えることが大切になっています。
家づくりのための木のネットワーク化をこれからもっと広げ、大きくすることがいよいよ大切になっているのですが、このところのネットワーク化の動きを見ていると、共通しているのは、その主体が建築家である場合が多いことです。
木の家づくりを建築家が真剣に考えていけば、おのずから材料の手当てが問題になってきますから、建築家の能動的な活動としてのネットワークづくりは高く評価されなければなりませんし、その活動への協力を広げなければなりません。
ここで、協力すべきは誰かを考えると、それは木材業者であるはずです。
木材業者というのは、本来は木材のプロであるはずですし、木材を供給する立場にいるのですから、本当は当然の仕事のはずだからです。
ところが悲しいことに、その目は、目先しか見ていないことが多く、家づくりを視野に入れておらず、さらには２１世紀の本流としての木の家づくりの担い手になるという役割の自覚や気概に乏しいと言わざるを得ません。
木の家づくりを広げ、林業を復興させるキーポイントは、木材業界の自覚です。
木材業界が、家づくりに必要な材料を、地元材を中心に取り揃え、建築家や工務店と連携して、求められる材を適材適所、適正価格で提供する仕組みをつくることが何よりも大切ですし、急を要しているのです。
その際、同時に考えるべきことは、乾燥問題と同時に、現在の流通向け・ハウスメーカー向けを意識した製材を、地場の家づくりに見合った製材加工へと視点を移し、建築家や工務店とともに考えて対応することです。
そして、建築家から急かされて考えるのではなく、広く建築家に呼びかけ、木の家づくりの輪を広げることです。
こうしてネットワークが作られていってこそ、多くの生活者が求める木の家づくりが現実のものとして広がっていけるのです。
一日も早く、木材業者と建築に携わっている人々や、生活者が、日本の林業の復興、自然らしい自然の育成を考えながら、木の家づくりの輪に参加するよう、意識を持った人たちからの行動を期待して止みません。

朝日ウッドテックの会長である海堀常夫さんが撮影した巨樹を紹介するホームページです。海堀会長が写真家の吉田繁さんが主催した英国巨樹旅行に参加されたときに撮影されたものをはじめとし、東北の巨樹、世界最大の巨樹、世界最長の巨樹などが紹介されています。立派な巨樹の写真はどれもこれも迫力があり、美しいです。英国にあるシェイクスピアの「ハムレット」もととなった事件と関わりがあるとされる樹齢1000年のイチイの木やギネスブックに「世界最大の木」と登録されているメキシコのオアハカ州トゥーレ村のヌマスギ（別名ラクショウ）などがあります。最高樹齢を記録しているブリッスルコーン・パイン物語の話も掲載されています。　このwebへのリンクは英国の巨樹です。